ETF（Exchange Traded Funds）とは、株式をはじめとする金融商品を投資対象として、その価格がTOPIXや日経平均などの株価指数、商品指数などに連動するようにつくられ、東証に上場されている投資信託のことで、上場投資信託ともいいます。特定の指数に連動するよう運用されているため、値動きが把握しやすい利点があります。
資産運用会社が株式に相当する受益証券を発行し、投資家は全国の証券会社を通じて、一般の株式と同じようにこれを売買することができます。
ETFは株価指数を構成する多数の会社の株式に投資する投資信託ですので、個別株投資に比べてリスク分散の効果があるといわれ、少額での投資が可能です。株式取引と同じ程度の売買手数料しかかからず、通常の投資信託よりも投資コストが安く、信用取引も可能で、株価指数先物との裁定取引など多様な投資機会があるなどの利点もあります。
ETFの例として、TOPIX連動型上場投資信託（略称：TOPIX投）、NEXT FUNDS 電機・精密（TOPIX-17）上場投信（略称：電機精密）、ダイワ上場投信−東証銀行業株価指数（略称：ETF・銀行）などがあります。
業種別株価指数や商品指数連動のETFのほか、韓国の株価指数に連動するETFなど種類も多様ですが、ほとんど取引が成立していないETFも少なくなく、流動性の低さから簡単に売買ができない懸念もあることは注意を要します。
【同義語】 上場投資信託
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ヨーロッパ人がアジアや南北アメリカなどへの進出を始めた大航海時代、1602年にオランダで設立された「東インド会社」が株式会社の発祥とされています。
株式を発行して投資家から巨額の資金を集め、海外貿易や鉱山の開発、農場経営などを行なっていました。それまでにもヨーロッパでは希少価値であった香辛料等や金銀の貿易をするために一航海ごとに出資者を募集して、成功すれば得られた巨大な利益を分配するハイリスク・ハイリターンのシステムはありました。
しかし、会社という組織自体への出資者を集めて投資リスクの分散化を図り、近代的な簿記会計制度や取締役制度を整えて組織運営を行なったのは東インド会社が初めてだったのです。
その株式に当たる出資証明書は株主の権利とともに資産家の間で自由に売買されるようになり、出資者と事業運営者を明確に分離してその出資証券を流通させるという現在の証券取引の原形となりました。 |
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