買い付けた株が値下がりしたとき、同じ銘柄の株を安値で買い増して買値の平均単価を下げる投資方法をナンピンもしくはナンピン買いといいます。また、値下がりするにつれて買い続けることを買い下がりといいます。
例えば１株800円のときに1000株買い、400円に値下がりしたときに1000株を買い増すと、平均購入価格は１株当たり600円に下がります。
平均購入価格が下ることで、その後、株価が反転したときに利益が出やすくなります。この例では、ナンピン買いをしなければ、利益を出すためには株価が800円（手数料は考慮せず）を超えなければなりませんが、ナンピン買いをした場合は600円を超えれば利益が出ます。
では、株価が反転せずに下落し、100円に値下がりした場合はどうなるでしょうか。ナンピン買いをしなかった場合の含み損は70万円ですが、ナンピン買いをすると100万円と含み損が膨らんでしまいます。
このようにナンピン買いをすると、平均購入価格は下がりますが、より多くの資金を投資することになり、損失を抱えるリスクも高まります。
購入価格をならす方法として知られるドルコスト平均法も、下落が続く局面ではナンピン買いと同じ効果が出てしまいますので、株価の動向を見極めながら投資することが重要です。
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ヨーロッパ人がアジアや南北アメリカなどへの進出を始めた大航海時代、1602年にオランダで設立された「東インド会社」が株式会社の発祥とされています。
株式を発行して投資家から巨額の資金を集め、海外貿易や鉱山の開発、農場経営などを行なっていました。それまでにもヨーロッパでは希少価値であった香辛料等や金銀の貿易をするために一航海ごとに出資者を募集して、成功すれば得られた巨大な利益を分配するハイリスク・ハイリターンのシステムはありました。
しかし、会社という組織自体への出資者を集めて投資リスクの分散化を図り、近代的な簿記会計制度や取締役制度を整えて組織運営を行なったのは東インド会社が初めてだったのです。
その株式に当たる出資証明書は株主の権利とともに資産家の間で自由に売買されるようになり、出資者と事業運営者を明確に分離してその出資証券を流通させるという現在の証券取引の原形となりました。 |
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