株式投資をおこなう際の尺度となるものを株価指標といい、対象とする株式を相対的に判断するときに用います。
個別銘柄を表す指標には、株価収益率や株価純資産倍率、株価キャッシュフロー倍率、株主資本利益率が挙げられ、市場全体を表すものには、出来高や売買代金、取組高などがあります。
そのほか日経をはじめ新聞各紙には、市場全体を表す指標として、日経平均株価、時価総額、大商い株、騰落銘柄数などが掲載されており、一日の動きが数字でつかめるため、大勢を判断するのに便利なものとなっています。 |
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ヨーロッパ人がアジアや南北アメリカなどへの進出を始めた大航海時代、1602年にオランダで設立された「東インド会社」が株式会社の発祥とされています。
株式を発行して投資家から巨額の資金を集め、海外貿易や鉱山の開発、農場経営などを行なっていました。それまでにもヨーロッパでは希少価値であった香辛料等や金銀の貿易をするために一航海ごとに出資者を募集して、成功すれば得られた巨大な利益を分配するハイリスク・ハイリターンのシステムはありました。
しかし、会社という組織自体への出資者を集めて投資リスクの分散化を図り、近代的な簿記会計制度や取締役制度を整えて組織運営を行なったのは東インド会社が初めてだったのです。
その株式に当たる出資証明書は株主の権利とともに資産家の間で自由に売買されるようになり、出資者と事業運営者を明確に分離してその出資証券を流通させるという現在の証券取引の原形となりました。 |
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