ＲＯＥ（Return On Equity）と呼ばれることも多く、自己資本に対する税引後利益の割合のことです。
会社は自己資本と他人資本を投下して事業を行い、そこから得られた全収益の中から税金などを支払った後の税引き利益が株主に対して支払われる配当の原資となります。したがって、自己資本利益率は株主が出資した資金がどれくらいの利益を上げているか、つまり投資収益率を表すことになります。
そのため、自己資本利益率は会社の経営姿勢が表れる指標と見ることができ、株式の投資尺度を計る上で非常に重要な財務指標となっています。
【同義語】 ROE 株主資本利益率
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ヨーロッパ人がアジアや南北アメリカなどへの進出を始めた大航海時代、1602年にオランダで設立された「東インド会社」が株式会社の発祥とされています。
株式を発行して投資家から巨額の資金を集め、海外貿易や鉱山の開発、農場経営などを行なっていました。それまでにもヨーロッパでは希少価値であった香辛料等や金銀の貿易をするために一航海ごとに出資者を募集して、成功すれば得られた巨大な利益を分配するハイリスク・ハイリターンのシステムはありました。
しかし、会社という組織自体への出資者を集めて投資リスクの分散化を図り、近代的な簿記会計制度や取締役制度を整えて組織運営を行なったのは東インド会社が初めてだったのです。
その株式に当たる出資証明書は株主の権利とともに資産家の間で自由に売買されるようになり、出資者と事業運営者を明確に分離してその出資証券を流通させるという現在の証券取引の原形となりました。 |
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