上場企業の市場価値を測る代表的な指標です。個別銘柄の時価総額はその企業の規模や価値を表すもので、株価に発行済株式数を掛けて求めます。通常は優先株などを除く普通株ベースで計算します。
時価総額が大きいほど市場の評価が高く、企業価値も高くなります。逆に時価総額の小さい企業は評価が低く、買収の標的になりやすくなります。
市場全体の時価総額は上場株式各銘柄の時価総額を合計して算出し、市場規模を示すものとして注目されますが、東京証券取引所第1部の時価総額は世界有数の規模であるため、特に重要視されています。
時価総額は企業間の比較が容易で、事業環境や投資家の評価の変化を素早く反映します。ただ短期的な需給などでも変動しやすく、企業価値を適正に反映しているか判断しづらいこともあります。
名目国内総生産（GDP）に対する時価総額の大きさは、株式市場の発展度合いの目安となります。
【同義語】 株式時価総額
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ヨーロッパ人がアジアや南北アメリカなどへの進出を始めた大航海時代、1602年にオランダで設立された「東インド会社」が株式会社の発祥とされています。
株式を発行して投資家から巨額の資金を集め、海外貿易や鉱山の開発、農場経営などを行なっていました。それまでにもヨーロッパでは希少価値であった香辛料等や金銀の貿易をするために一航海ごとに出資者を募集して、成功すれば得られた巨大な利益を分配するハイリスク・ハイリターンのシステムはありました。
しかし、会社という組織自体への出資者を集めて投資リスクの分散化を図り、近代的な簿記会計制度や取締役制度を整えて組織運営を行なったのは東インド会社が初めてだったのです。
その株式に当たる出資証明書は株主の権利とともに資産家の間で自由に売買されるようになり、出資者と事業運営者を明確に分離してその出資証券を流通させるという現在の証券取引の原形となりました。 |
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