先導株比率とは、株式市場で１日に取引された株数（売買高）の多い順に並べて上位になった銘柄の売買高の合計が、市場全体に占める割合のことをいいます。積極的に売買された銘柄への集中度合いを示す指標で、その市場で取引に参加している投資家の心理を知るのに役立ちます。
先導株比率は、上位10銘柄までの売買高の合計が全体に占める割合で見るのが一般的です。例えば市場全体の売買高が20億株だった場合、上位10銘柄の売買高の合計が4億株なら20％、6億株なら30％です。先導株比率は数字が大きいほど投資家の心理的余裕が小さく、経験則では10銘柄で30％程度になると相場が加熱しているといわれます。
特定の銘柄に売買が集中するのは企業業績の改善が期待されるといった「材料｣が急に出た場合が多く、こうした場面では投資家は冷静な判断をする余裕がないまま売買をしていることが多いからです。先導株比率は「大商い占有率」とも呼ばれています。
（2009年11月29日日本経済新聞記事より引用） |
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ヨーロッパ人がアジアや南北アメリカなどへの進出を始めた大航海時代、1602年にオランダで設立された「東インド会社」が株式会社の発祥とされています。
株式を発行して投資家から巨額の資金を集め、海外貿易や鉱山の開発、農場経営などを行なっていました。それまでにもヨーロッパでは希少価値であった香辛料等や金銀の貿易をするために一航海ごとに出資者を募集して、成功すれば得られた巨大な利益を分配するハイリスク・ハイリターンのシステムはありました。
しかし、会社という組織自体への出資者を集めて投資リスクの分散化を図り、近代的な簿記会計制度や取締役制度を整えて組織運営を行なったのは東インド会社が初めてだったのです。
その株式に当たる出資証明書は株主の権利とともに資産家の間で自由に売買されるようになり、出資者と事業運営者を明確に分離してその出資証券を流通させるという現在の証券取引の原形となりました。 |
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