相関係数とは二つの資産の値動きの関係を示す指数のことです。プラス１からマイナス１までの間で表し、プラス１に近いほど同じ動きをし、マイナス１に近いほど逆の動きをすることを意味します。またゼロに近いほど、二つの資産の値動きには関連性が小さいことになります。
例えば国内株式と外国株式との関係で見れば、プラス0.2から0.6くらいの間で推移することが比較的多かったのですが、今回の金融危機では0.8を超えるような局面もありました。国内株も海外株も一挙に売られてしまい、同じような値動きになってしまったということです。このことをとらえて「値動きが非常に似てきたので、もう株式の世界分散投資は意味がない」という見方も一部で出ました。
実は過去も様々な金融危機の際には国内外の株式が同じように売られ、相関係数が一時的に高まることは同様に見られてきました。しかしその状態は長くは続かず、市場が落ち着いてくると、各国の株価の連動性は再び下がってくるというのが過去の経験則でした。そう考えると、やはり長期的には株式の分散投資の必要性は薄れてはいないとの声が多く聞かれます。
（2009年3月日本経済新聞記事より引用） |
|
ヨーロッパ人がアジアや南北アメリカなどへの進出を始めた大航海時代、1602年にオランダで設立された「東インド会社」が株式会社の発祥とされています。
株式を発行して投資家から巨額の資金を集め、海外貿易や鉱山の開発、農場経営などを行なっていました。それまでにもヨーロッパでは希少価値であった香辛料等や金銀の貿易をするために一航海ごとに出資者を募集して、成功すれば得られた巨大な利益を分配するハイリスク・ハイリターンのシステムはありました。
しかし、会社という組織自体への出資者を集めて投資リスクの分散化を図り、近代的な簿記会計制度や取締役制度を整えて組織運営を行なったのは東インド会社が初めてだったのです。
その株式に当たる出資証明書は株主の権利とともに資産家の間で自由に売買されるようになり、出資者と事業運営者を明確に分離してその出資証券を流通させるという現在の証券取引の原形となりました。 |
|
|
|
